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    車カスの空飛ぶタイヤが高速バスの車内に入り込み乗客とバス運転手が死亡【韓国】



    (出典 livedoor.blogimg.jp)





    1 名無しさん@涙目です。(東京都) [KR] :2024/03/10(日) 15:21:01.93 ID:1NaopQbF0● BE:866556825-PLT(21500)
    外れた“タイヤ”が走行中のバスに…運転手と乗客1人が死亡 摩擦でパーツが溶けたのが原因か 韓国
    https://news.yahoo.co.jp/articles/223b310e3c8f1e4075c9f7e28907523c3a293253



    2月25日、韓国・安城市でトラックのタイヤが外れて、反対車線を走行中の観光バスに衝突する事故が発生。バス運転手と乗客1人が死亡、13人が負傷した。
    タイヤが外れた原因は、潤滑油の固結と推測されている。

    【画像】反対車線を走行中の観光バスにトラックのタイヤが突っ込む瞬間

    外れたタイヤが反対車線に
    2月25日に韓国・安城市で、観光バスに飛び込んだトラックのタイヤ。

    その瞬間が、ドライブレコーダーに記録されていた。トラックから外れたタイヤが、中央分離帯に当たり、弾んでいる。
    何度かバウンドし、反対車線へ。そして観光バスに突っ込んだ。

    タイヤは座席をなぎ倒して、バスの中ほどまで入り込んでいた。
    この事故で、観光バスの運転手と乗客が死亡。その他の乗客13人が重軽傷を負った。

    潤滑油の固結が原因か
    タイヤが外れた原因は何だったのだろうか。

    現地のメディアは、タイヤを車体に取り付ける部品の潤滑油が固まり、摩擦でパーツが溶けたのではないかという専門家の見方を報じている。

    (出典 i.imgur.com)

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    中国製電気自動車に125%の関税推進 安保が理由か、米自動車絶滅の恐怖



    (出典 i.ytimg.com)



    1 PARADISE ★ :2024/03/07(木) 06:54:20.77 ID:63cacBDs9
    米国のバイデン政権が世界市場の盟主に浮上した「中国電気自動車バッシング」を本格化している。国家安保を名分として電気自動車などコネクテッドカーに対する調査と中国製自動車に対する関税爆弾などを予告してだ。

    ◇米中貿易戦争…電気自動車に広がるか

    自動車業界は3日、バイデン大統領の声明が事実上値段が安い中国製自動車の米国市場占領を遮断するための先制措置だと解釈した。
    バイデン大統領は先月29日に声明を通じ「懸念国(中国)の技術が適用されたコネクテッドカーを調査しリスクに対応するための措置を取るように」と商務省に指示した。
    商務省は今後60日間にわたり中国製コネクテッドカーに対する産業界などの意見を聴取した後、関連規制を検討する計画だ。
    レモンド商務長官も1月にシンクタンク大西洋評議会の懇談会で「電気自動車・自動運転車はドライバーと車両の位置、車両周辺状況など膨大な量の情報を収集する」と指摘している。

    先月28日には共和党のジョシュ・ホーリー議員が中国製自動車に対する関税を現在の27.5%から125%に約4.5倍に引き上げる内容の法案を発議している。
    欧州が昨年10月に中国製電気自動車が市場をゆがめてかく乱しているとして補助金調査を始めたのに続き、米国も国家安保を名分に掲げ中国製電気自動車を制裁する多様な案を推進し始めたのだ。

    ◇低価格中国車の攻勢に先制的対応?

    コネクテッドカーに使われる光線レーダーやカメラ、超音波センサーなどが収集するリアルタイムの位置情報や走行記録、映像のような資料が安保を脅かしかねないという懸念は万国共通でもある。
    中国もやはり2021年にテスラに搭載されたカメラが情報を取り出しかねないという理由で軍事施設と一部国有企業でテスラの運用を制限したことがある。
    英自動車産業研究所のジム・セイカー所長は英テレグラフで「中国の電気自動車は英国をまひさせるために遠隔で制御できるため安保リスクを招くことになる」と指摘した。

    しかしこうした制裁の裏には価格競争力が強い中国製電気自動車が西側の自動車産業を根元から揺さぶりかねないとの懸念があるとの分析もある。
    米アクシオスは「まだ販売されていないが、値段が安い中国製電気自動車は米国の自動車市場に実存的脅威を感じさせる」と分析した。
    先月24日に米製造業提携協会(AAM)は「中国政府の権力と資金支援を受け値段が安い中国製自動車が米国市場に入ってくれば米国の自動車業界は絶滅を迎えることになりかねない」という報告書を発表したりもした。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/262121d90ffe2c573750c5800d790173b1eb4f6a

    ★1 2024/03/06(水) 20:43:39.38
    ※前スレ
    【アメリカ】中国製電気自動車に125%の関税推進 安保が理由か、米自動車絶滅の恐怖 [PARADISE★]
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1709725419/

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    【浜名湖・17歳殺人】「互いにブラザーと呼び…」フィリピンルーツの主犯格少年たちは白と黒のレクサス乗り回し、爆音、ポイ捨て、路駐…



    (出典 assets.shueisha.online)





    1 ぐれ ★ :2024/02/26(月) 08:33:29.65 ID:FxMq9ypz9
    ※2/23(金) 22:30配信
    集英社オンライン

    静岡県湖西市の浜名湖で通信制高校2年、斉藤宇川さん(17)が溺死体で見つかり、浜松市内のアパートに集まった多国籍グループのメンバーら5人が監禁などの容疑で逮捕された事件で、斉藤さんはメンバー所有の高級車レクサスのトランクに押し込められて浜名湖の現場まで拉致されていった疑いがあることがわかった。県警は5人が殺害に関与した可能性もあるとみて調べを進めている。


    いつもタバコをくわえながらマンションから出てきて…

    この事件ではともに浜松市中央区に住む無職、堀内音緒(21)とフィリピン国籍の少年C(18)の両容疑者が傷害と監禁容疑で、17歳の少年3人(うち1人はブラジル国籍のB)が監禁容疑で逮捕されている。

    社会部デスクが解説する。

    「主犯格とみられる堀内容疑者は黒いレクサス、C容疑者は白いレクサスを所有し、ふだんから乗り回しています。2月5日未明にメンバー全員と斉藤さんがアパートに集まり、トラブルから暴行され、けがを負った斉藤さんはトランクに押し込められて浜名湖まで運ばれて外に出され、生きた状態で湖に突き落とされたとみられています。司法解剖では溺死と判明、肺に浸入した水から現場一帯の水質と矛盾のないプランクトンが検出されているのは間違いない。トランク内に付着した血痕や微物の鑑定も進んでおり、今後明らかにされると思います」

    続きは↓
    https://news.yahoo.co.jp/articles/de5ef3cb107853b7014df57a4fef884ebeecf838

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    「かっこつけようとしたら失敗した」公道でドリフト走行し街灯に衝突… 19歳の男を書類送検/静岡・浜松市





    1 首都圏の虎 ★ :2024/03/14(木) 21:21:37.38 ID:k17G8KGM9
    静岡・浜松市の公道で危険なドリフト走行をして街頭に車を衝突させた疑いで、19歳の男が書類送検された。

    静岡・磐田市に住むアルバイト従業員の19歳の男は2月29日、浜松市でいわゆるドリフト走行をしたとして、14日に道路交通法違反の疑いで書類送検された。

    衝突の瞬間を捉えた映像には、大通りに出た車がアクセルをふかしながら道路の真ん中で一回転し、その後、車を急発進させ、街灯に衝突する様子が映されていた。

    男は、「かっこつけようとしたらドリフトに失敗した」

    全文はソースで 最終更新:3/14(木) 17:57
    https://news.yahoo.co.jp/articles/711312fe2941742e03525a174f3d73cd7b4a0cf6

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    日産、「さすがにマズイ」と他社がやめた〇〇をずっと続けていた…過去最大「30億どころじゃない騒ぎ」



    (出典 yama.minato-yamaguchi.co.jp)





    1 バイト歴50年 ★ :2024/03/14(木) 16:49:06.34 ID:NsIFQFbM9.net
    日産自動車が下請法に違反しているとして、公正取引委員会は7日、再発防止を勧告した。

    下請けの自動車部品メーカー36社への支払代金約30億2300万円を不当に減額していた。
    日産は下請けメーカーに対し、契約書で定められた発注額から「割戻金」として一部を差し引いた代金を支払っていた。

    報道番組『WBS(ワールドビジネスサテライト)』(テレビ東京)によれば、下請けに金額を決めないままに数量と納期だけを指定して製造させ、納品時に見積額から5割を減額させることもあったという。

    今回、公取委が日産の社名を公表してまで「勧告」という処分に踏み切ったのは、「過去最大の減額事件」(公取委)としてその行為を重く受け止めているからだ。

    1956年の下請法施行以来、公取委が認定するものとしては過去最高額だが、全国紙記者はいう。

    「30億円という金額は、あくまで公取委が把握している金額のみ。発注書の書類上、明確に日産が下請けに対し値引きさせているというエビデンスが伴わないケースや、日産から取引を切られることを恐れて公取委に被害を報告していないメーカーも少なくない。実際の金額は何倍にも上るとみられている」

    また、自動車業界を取材するジャーナリストの桜井遼氏はいう。

    「どの自動車メーカーも定期的に部品メーカーとの間で原価低減を行っており、たとえば低減目標金額が100万円だったとして、仮に50万円しか下がらなかった場合は、その結果を前提に自動車メーカーと部品メーカーが25万円ずつ利益を折半するというかたちをとっている。だが日産は50万円しか下がらなかった場合でも『100万円低減できていれば得られたはずの50万円分の利益はきっちりもらいますよ』というロジックで、足りない分を割戻金というかたちで部品メーカーから吸い上げていた。かつてはどの自動車メーカーも同じようなことをやっていたが、『さすがにまずいよね』ということで是正した一方、日産はいまだに続けていた」https://news.goo.ne.jp/il/98866

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